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これからする お話は、

まことか否か? お話ではありますが、昨今は マスコミ情報も net 情報も湯呑みにできない時代に突入していますので、多くの人々に見てもらい、各おので情報を解読し判断してもらいたいと思います。

文中にある「免疫力強化政策」においても、ウイルス強弱があるように免疫力にも強弱 (個人差) がありますので、当初、免疫力強化政策を行った英国でも批判はあったようですが、各種のウイルスに対する物は薬 (クスリ) ではなく⇔ 免疫力


科学的に見ても、

薬 (クスリ) 脇役 (やく / 薬) ⇔ 主役 (やく / 薬) は免疫力である事は間違いないようです。

田中宇 氏のニュース

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ー コロナ危機はまだ序の口 ー
2020年4月16日   田中 宇
これまで、新型コロナウイルスのワクチン開発にかかる時間は「18か月」だと言われてきた。3月末に米トランプ大統領が「3-4か月でワクチンができる」と言ったのを、トランプ政権のコロナ対策担当者であるアンソニー・ファウチが「そんなに早くは作れません。早くても12-18か月はかかります」と訂正し、それ以来「18か月でワクチンができる」という話が世界的にひとり歩きしている。来年秋まで頑張ればみんなワクチンを注射してもらってコロナ危機は解決できるという話を、マスコミも好んで流布してきた。だが実のところ、18か月は非現実的だ。一般に、ワクチンの開発には長い検証期間が必要で、8-10年かかる。検証期間を短くしてしまうと、副作用や効果の面で問題が起こり、コロナにかからなくなるプラス面より、副作用などのマイナス面の方が大きくなる。
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検証を終えるまでに何年もかかるのがふつうだ。18か月は楽観的すぎると、多くの専門家が指摘している。 
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オックスフォード大学の専門家(Sarah Gilbert)は、すべてがうまくいけば「18か月」よりさらに前倒しで、今年9月にワクチンが完成する可能性が80%だと言っている。そんなに急いで作って、実用化した時に副作用などの問題が起きないだろうか。
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米独では、人口の10-15%がコロナの抗体を体内に持っていることになるが、人口の60%が抗体を持つと「問題解決」の水準である集団免疫が形成される。米独より1か月早くコロナ感染が始まった日本や韓国では、すでに40%ぐらいの人が抗体を持っているのでないか。集団免疫まであと一歩ということになる。米独など欧米では、集団免疫まで1か月ぐらいか。欧米も日本も都市閉鎖や極度の外出自粛をやっているので、その分、集団免疫の獲得は遅くなる。しかし、トランプは「米国の感染は山を越えた」と言った。米国がいま山を越えているなら、先に感染拡大した日本はとっくに越えている。しかし、
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ドイツでは「都市閉鎖の政策は、感染拡大阻止の効果が疑問で、憲法違反でもある」と主張して都市閉鎖に反対する政治運動を始めようとした医療に詳しい弁護士(Beate Bahner)が、逮捕され、監獄の精神病棟に入れられてひどい目にあっている。日本では、テレビに出続けたいタレントや著名人たちが外出自粛の政策の提灯持ちの言動を大政翼賛的にやっている。国民は「自粛=自由意志」で強制されている。戦前よりはるかに巧妙だ。もしくは、
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前回の記事「日本のコロナ統計の作り方」にも書いたが、日本政府は非常事態宣言の発令と同時に、日々のPCR検査数を増やすことで統計上の感染者数の増加幅を拡大させることで「感染拡大が今にも爆発しそうな事態」を演出している。トランプなど国際勢力からの政治圧力で、日本は、実際の感染状況と関係なく、非常事態宣言と経済の全停止をやらされている。(日本のコロナ統計の作り方)(厚生労働相 報道発表資料
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この増加は、感染状況がひどくなったからでなく、検査数を増やしたからにすぎない。日本政府は事態を誇張することで、経済全停止をやっている。トランプから経済全停止を命じられたので、事態を誇張して命令に従ったのだろう。コロナ危機は、医療の問題でなく国際政治の問題だ。
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しかし、閉鎖解除がすんなり進むとは思えない。閉鎖を解除すると、感染が再拡大する。閉める時より開ける時の方が大変だと、2月に中国が都市閉鎖をやっている時から言われていた。
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だからトランプは安倍に命じてヤラセの感染拡大による経済全停止を続けさせている。米国同様、日本の経済再開もなかなか進まないだろう。 (How big could the Fed’s balance sheet get?)
都市閉鎖や外出自粛の強要は、感染拡大を一時的に遅らせるが、閉鎖や自粛を解いたら感染拡大が再発するので根本的な解決策でない。ワクチンがない中でコロナ危機の解決策は集団免疫の獲得しかない。英国には、集団免疫の形成にこだわり続けている勢力がいる。彼らが最近出してきた独創的な案は「感染しても重症になりにくく、しかも高齢の同居人がいない、20-30歳代で一人暮らしをしている民間企業の勤務者が勤務を再開するシナリオで、企業活動の再開を許す。これによって若者から順番に集団免疫を獲得させていく」というものだ。20-30歳代で一人暮らしの民間企業勤めの英国人は260万人おり、このシナリオで想定されるコロナでの死者数は630人だという。630人の犠牲のもとで、英国全体が集団免疫を獲得し、経済も再開できるという案だ。現状では、米国の覇権崩壊を引き起こすための都市閉鎖の策の方が政治的に強いので、この案も実施されないだろうが。 
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英国絡みの蛇足のもうひとつは、ジョンソン首相の退院についてだ。ジョンソンは4月12日に退院し、公用車で首相別邸(チェッカーズ)に移ったが、途中で首相官邸に立ち寄るのが目撃された。公用車にはジョンソンの他、身重の新恋人、警備員、運転手、愛犬が同乗し、誰もマスクすらつけていなかったという。ジョンソンは、退院したといっても症状が消えただけで感染したままの状態でないか。それなのにマスクもつけず、妊娠中の新恋人や警備員らと一緒に車に乗り、首相官邸に立ち寄った。ジョンソンは感染をばらまいていないか??。いやいや、ジョンソンはそんな非常識なことはしないはずだ。前回記事以来の私の見立てでは、やはりジョンソンのコロナ感染は政治的な意図を持った仮病だ。今回の入院でジョンソンへの国民の支持が急騰した。加えて、英政界やマスコミやMI6 (英国版・CIA) 内部の暗殺計画者などの政敵から身を守ることもできた。http://tanakanews.com/200416corona.htm

*あくまでも、

まことか否か? お話ではありますが、上記の文で気になった点は、
コロナ危機は 医療の問題でなく 国際政治の問題? ということ、検証期間を短くしてしまうと副作用や効果の面で問題が起こり、コロナにかからなくなるプラス面より、副作用などのマイナス面の方が大きくなる。


薬には十分な検証期間も必要、とはいえ、ウイルス強弱があるように免疫力にも強弱 (個人差) がありますので、一概にはいえない大変難しい問題です。各おので情報を解読し判断してもらいたいと思います。

科学的に見ても、

薬 (クスリ) 脇役 (やく / 薬) ⇔ 主役 (やく / 薬) は免疫力である事は間違いないようなので、日々の生活で、免疫力を意識する事は大切に思えて来ました。


また昨今は、net 情報もマスコミ情報も湯呑みにしては行けない時代に突入しているかもしれません。



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